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進学情報のチェック体制を確認する

このコラムでは、「国公立大学」と表記していますが、実際は「独立行政法人」となっており、徐々に国からの補助金は減らされています。一方で、人事権をはじめいろんなところで国からの規制がはずれ、ある程度自由になってきました。東大が地方に説明会に行ったり、広島大学が関東や関西で説明会を開くなど、ひと昔前では考えられないことです。

しかし、こうした独立行政法人の大学や有名私大も学生募集には「攻め」の姿勢を保っており、特に独立行政法人の大学については、私大よりもお金をいっぱい持っている分、“底力”があります。また、公立大学も独法化の流れがあり、今後もこれらの大学を含め、私立大学も交えての三つ巴戦で各大学とも「攻め」の姿勢を維持することでしょう。そうなれば、その何れもが「攻め」の姿勢で入試制度改革を行なってきますので、発表する入試制度の情報についていち早く知ることでその対策を立てることができます。

情報は“野菜”と同じで新鮮なものほど「おいしい」のです。時間がたった古い情報は、もう“腐った野菜”と同じなのです。例えば、ある大学の数学の範囲から「数列がなくなった」ということが発表されたら、そうしたことをいち早く知った受験生は知らない受験生に比べ、早々に勉強の範囲から数列を削除して、ほかの苦手科目に時間をかけるなど、効率よく勉強ができます。

「受験」とは限られた時間のなかで、如何に苦手な分野を残さず勉強を継続し、高得点を取り、そして合格に結びつけることができるか、ということだと思いますので、特にこうした入試科目についての情報は、「新鮮さ」がとても重要です。そのほか、大学が「新しい学部を作る」とか「統廃合する」など、今後、ますますいろんな動きが出てくると思います。

効率よく、受験勉強を進めていくには、とにもかくにも新しい情報が重要です。駿台・河合・代ゼミの三大予備校とも全国展開していますので、各校の進学情報担当者が担当エリア内の大学・短大情報に常にアンテナを張っています。三大予備校では、「情報格差」はあまりないと思いますが、中小の地方予備校では、そうした「情報格差」が大きいと思われます。

全国の大学からの素早い情報入手が可能なのか、それは実際どういった形で入手されるのか、そして、どのようにして生徒に情報を知らせていくのか、などの具体的な情報入手経路について事前に職員に聞いておくのが良いと思います。

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